全国高等学校長協会家庭部会様からのご依頼で令和４年度産業・情報技術等指導者養成研修にて当センター理事 首席主任研究員の柿野が講演をいたしました。
『成年年齢の引下げと消費者トラブル』として、成年年齢引下げの成り立ちやその影響などをお話させていただきました。
講座の中では、授業で活用できる様々な教材もご紹介させていただきました。

（全国高等学校長協会家庭部会様ご提供）

・分かりやすい内容で、実際に活用できそうな教材の紹介があったので、帰って周りの先生方にも伝えたいと思った。また、映像はすごく印象に残る。授業の導入やグループワークの話し合いのきっかけとして使用したいと思う。やはり映像は新しい方が現実味が感じられると思った。
・成年年齢引下げを受け、高校での消費者教育が充実・発展していくことへの喜びと、しっかりと伝えていかなければならないという責任を感じる内容でした。生徒の不安を過度にあおることなく、危険性の事実とその対処法等を具体的に伝え、自信と夢をもって青年を迎えられるよう指導していきます。ありがとうございました。
・成年年齢の引下げの経緯が大変よく理解できました。その上で、高校生である18歳までの消費者教育が重要であることを改めて実感しました。
・消費者教育の幅広さと改めて知り、授業のあり方次第で、生徒の学びも大きく変わってくると考えることができました。教員の勉強が必要だと強く感じました。