静岡県高等学校長協会家庭部会様の講演会にて当センター理事・首席主任研究員の柿野が講演いたしました。
18歳成人について諸外国の状況や、日本国内における「高校生の消費生活と生活設計に関する調査」（2021年：消費者教育支援センター・生命保険文化センター）をもとに現代の高校生の意識についてお話をしました。
また、金融経済教育を進めるうえで2024年4月から設置されている金融経済教育推進機構（J-LEC）の役割等についてもご紹介しました。
学校現場を取り巻く消費者教育の環境についてご理解をいただけるきっかけになれば幸いです。

（静岡県高等学校長協会家庭部会様ご提供）

・将来的な資産形成を含めて、若い時から体験的に学んでいく必要があると思います。時に損失を出すこともあるのですが、それも含めて、学んで行くことが大切だと思います。とても興味深く講演を聞くことができました。ありがとうございました。
・ちょうどニュースでマルチで捕まったことが取り上げられていて、タイムリーでした。資産形成のことも含めて自分の高校生の子どもにクレジットカード持たせることができたら良いと考えていましたが、教育もしっかりできていない、成熟していない状態では難しいと感じました。悪質商法対策ゲームを本校でもやらせてみたいと思いました。
・正しい知識を身につけながら、クリティカルシンキングの育成が大切だと思いました。
・なぜ成年年齢は18歳に引き下げたのか、諸外国の比較は興味深かったです　あわせて18歳の意識調査を見たとき、改めて教育のあり方を考えさせられました　引き下げに対して女子の方が不安に思っているという調査結果も考えてみれば、理由がわかる気がします　学校でも様々な意味で自立を促していきたいと思いました。